https://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=872

上記より引用

ところが、2013年度から始まった製薬企業の情報開示により、専門家会議は、2012年度に、ガーダシルを製造販売するＭＳＤ株式会社から2000万円、サーバリックスを製造販売するグラクソ・スミスクライン株式会社から1500万円という巨額の寄付金を受領していることが明らかとなりました。
専門家団体として、学術的見地からＨＰＶワクチンの必要性を訴え、早期承認や接種拡大を求める活動をしていた専門家会議が、当該ワクチンメーカーからの資金提供を受けていたとすれば、利益相反の観点から決して看過できない事実と考えられます。

（日本医師会雑誌　HPVワクチン推奨を目指して　2023年3月号）で登場するドクターの中の二人は、製薬企業等から2019年に約330万、約150万の収入を得ていた。（MSD からの謝金は一部のみ）　利益相反がある状態でよい判断ができるだろうか？
新型コロナワクチンを推奨しているドクターが、ファイザーの新聞広告に登場したこともあった。