上記より

このような決定をしたのは、厚生労働省が国民の健康のことを考えていないからだと考えられます。

なぜなら、HPVワクチンは、他のワクチンよりも重篤な副反応の報告が圧倒的に多いものだからです。「HPVワクチンが危険であることは、テレビなどのメディア報道が作った幻想だ」などという人がいますが、幻想ではなく、ＨＰＶワクチンは実際に危険性が高いものなのです。騙されてはいけません。

それなのに、厚生労働省がHPVワクチンの「積極的推奨」を再開したのは、国民のためではなく、製薬会社のためだと考えられます。

MSD社は、２０２１年９月、「積極的勧奨」の再開をなかなか決断しない政府に対して、「積極的勧奨が再開されることを見込んで、日本向けのワクチンをすでに準備した。積極的勧奨が速く再開されなければ、準備したワクチンを廃棄せざるをえなくなる。もし、ワクチンを大量に廃棄することになれば、日本は世界から批判されるだろう」と圧力をかけて、「積極的勧奨」を一日も早く再開するよう要求していたところでした。

コメント：官僚とは、魂を失った人たちであることがわかる。